東京の洪水・水害ハザードマップと災害情報

Poste date: 2021年8月2日

日本は、世界でも雨が多い地域の1つであるモンスーンアジアの東端に位置し、年間平均降水量は1718 mmで、これは世界平均（880 mm）の約2倍です。

また、日本の降水量は季節によって大きく変動し、雨季と台風シーズンに集中しています。たとえば、東京の月平均降雨量は9月が208.5 mmで最も雨の多い月であり、12月は39.6 mmで1年で最も雨が少ない月となっています。

雨の強さと降り方・用語定義

1時間雨量(mm)	予報用語	人の受けるイメージ	その他状況
10 - 20未満	やや強い雨	ザーザーと降る	地面からの跳ね返りで足元がぬれる雨の音で話し声が良く聞き取れない地面一面に水たまりができる
20 - 30未満	強い雨	どしゃ降り	傘をさしていてもぬれる寝ている人の半数くらいが雨に気がつく地面一面に水たまりができるワイパーを速くしても見づらい
30 - 50未満	激しい雨	バケツをひっくり返したように降る	傘をさしていてもぬれる。寝ている人の半数くらいが雨に気がつく道路が川のようになる高速走行時、車輪と路面の間に水膜が生じブレーキが効かなくなる（ハイドロプレーニング現象）
50 - 80未満	非常に激しい雨	滝のように降る（ゴーゴーと降り続く）	傘は全く役に立たなくなる寝ている人の半数くらいが雨に気がつく水しぶきであたり一面が白っぽくなり、視界が悪くなる車の運転は危険
80以上	猛烈な雨	息苦しくなるような圧迫感がある。恐怖を感ずる	傘は全く役に立たなくなる寝ている人の半数くらいが雨に気がつく水しぶきであたり一面が白っぽくなり、視界が悪くなる車の運転は危険

出典：「気象庁ホームページ」

ゲリラ豪雨とは

局地的な豪雨、短時間の局所的な土砂降りのことを日本では"ゲリラ豪雨"と呼びます。

近年、東京ではゲリラ豪雨が増加しています。このタイプの豪雨は予想外に強く、どこで発生するかを正確に予測することが非常に困難です。下水道や小さな川が溢れ出し、深刻な被害を引き起こす可能性があります。

住宅地より高い所を流れる日本の河川

日本の住宅地の多くは、洪水時の川の水位よりも低くなっています。川沿いに高い堤防が建設されていますが、これらの堤防が壊れると人々に甚大な被害をもたらす可能性があります。

東京の主な河川と洪水のリスク

東京には、江戸川、荒川、中川、隅田川、神田川、目黒川、神田川、多摩川などの河川がいくつかあります。

国土交通省によると、洪水浸水想定区域（想定最大希望・計画規模）は下の画像に示されている通りです。色の付いたエリアは河川の洪水が予想される地域です。

出典：国土交通省ホームページより

注意点（上記サイトより）: このシミュレーションの実施にあたっては、支川の氾濫、シミュレーションの前提となる降雨を超える規模の降雨、高潮及び内水による氾濫等を考慮していませんので、この浸水想定区域に指定されていない区域においても浸水が発生する場合や想定される水深が実際の浸水深と異なる場合があります。

内水氾濫とは?

川や沿岸の洪水（外水氾濫）とは別に、「内水氾濫」と呼ばれる洪水があります。内水氾濫は市街地に降った豪雨によって引き起こされ、大雨が地表に溢れている状態を意味します。集中した豪雨が降ると、排水溝や下水道だけでは水を排出しきれなくなります。また、支流が合流する地域で主要河川の水位が上昇すると、河川の水は中小河川（支流）に逆流することがあります。

日本の内水氾濫による被害は、全ての洪水の約50％程ですが、東京で起こった洪水の約80％は内水氾濫によるものです。堤防が発達している都市部では、内水氾濫が新たな問題となっています。

2019年の台風19号では内水氾濫が発生し、武蔵小杉駅周辺で被害が発生しました。多摩川の増加した水が下水道を通って逆流し、市内に溢れたことが原因です。

出典：国土交通省HP

首都圏外郭放水路（しゅとけんがいかくほうすいろ）

首都圏外郭放水路

首都圏外郭放水路（しゅとけんがいかくほうすいろ）は、世界最大級の地下放水路で、洪水を防ぐために建設されました。長さ約6.3 km、直径約10m、深さ約50mで、埼玉県春日部市の大落古利根川から国道16号の地下50mにあります。その造りから、防災地下神殿とも呼ばれています。

中小河川が一定水位を超えるとこの水の一部が江戸川に排水されます。首都圏外郭放水路が完成したことで、周辺地域で浸水する家屋の数や被害が大幅に減少しました。

首都圏外郭放水路はウォーキングツアーがあり見学することもできます。詳細は下のリンクをご参照ください。

・首都圏外郭放水路

・ウォーキング見学ツアー

洪水・土砂災害警報システムと防災情報

住民が取るべき行動を直感的に理解しやすくなるように、防災情報は5段階の警戒レベルを明記して提供されるようになっています。

防災情報は、地方自治体と気象庁が公開しています。地方自治体が避難勧告（警告レベル4）、または避難準備・高齢者の避難（警告レベル3）を発行したら、直ちに行動を起こしてください。避難する場合、必ずしも事前に指定された避難場所に行く必要はありませんが、近くの頑丈な建物の上層階に避難して、川や崖から離れることを検討します。何よりも状況に応じて行動することが重要です。

参考：気象庁「防災気象情報と警戒レベルとの対応について」