NEWSWEEK INTERNATIONAL に掲載されました

Post date: 2019年12月20日

アメリカの大手週刊誌、NEWSWEEK INTERNATIONAL(2019.12.20)、日本の不動産特集記事において、プラザホームズ(株)代表取締役、桑田 弘也 が取材対応し、インタビュー内容が掲載されました。



掲載記事和訳

近年2桁の成長を遂げ、2020年には4,000万人に達すると予測されている観光客の増加に加えて、日本では上陸する外国人労働者の数も増えています。不動産市場、この分野をサポートするプラザホームズのような企業に関しては特に良い前兆です。

プラザホームズは、短期、中期、長期にかかわらず、外国商社、金融会社、製造会社、法律事務所、大使館で働く外国人駐在員のために、広々とした物件一戸建や高層マンション等の高級物件の仲介を得意としております。

プラザホームズは、日本に赴任する外国人家族がスムーズかつ安全に移住する支援をするため、バイリンガルの営業社員を雇い、クライアントが適切な住居を探す事を支援するとともに、東京と横浜での生活に関するコンサルティングサービスを提供しています。

同社のホームページには、数多くの不動産物件情報が掲載されておりますが、物件情報や不動産ガイドに加え、外国人向けの学校や病院の情報を含む生活情報が満載です。 

「私たちは常にお客様がスムーズ且つシンプルに日本の生活に適応できるよう最善を尽くしています。 私たちは常に先を考え、細部にまで注意を払い、お客様が過ごすリビングルームやキッチン、ベッドルームが快適な住まいになるよう、最適な物件をお勧めしています。」と、社長の桑田弘也氏は語った。

 「日本の大都市圏において英語で不動産仲介サービスを提供する会社はいくつかあります。 しかしながら、プラザホームズが他と大きく異なるのは、外国人に提供する包括的な情報とサービスです。 また、いわいる「生活支援情報」と呼ばれる、来日したばかりの外国人が新しい環境を理解するのに役立つガイドラインがあります。 私たちの本当の競争上の優位性は、お客様を幸せにし、日本へのスムーズな移住をお約束することです。」 

 

記事原文

But aside from the growing number of tourist arrivals, which has experienced double-digit growth in recent years and is projected to reach 40 million in 2020, Japan is also seeing an increasing number of expat workers landing on its shores – something which also bodes well for the property market and particularly the companies focused on supporting this segment, such as PLAZA HOMES. 

PLAZA HOMES specializes in arranging luxury accommodation, from spacious houses to high-rise apartments for expats working for foreign trading companies, finance companies, manufacturing companies, legal offices and embassies – be it short, medium or long term rentals and sales.

Helping expatriate families new to Japan to relocate smoothly and safely. PLAZA HOMES employs bilingual sales associates that assist clients in finding suitable residences as well as provide general consultancy services on living in Tokyo and Yokohama. A lot of real estate property information is listed on the company’s website, but in addition to property information and the real estate guide, it is full of living information such as school information for foreigners, hospitals etc.

“We always make our best effort to ensure clients stay and life is extremely simple while adapting to Japan. We always think ahead, and we allow our customers to have the most comfortable living rooms, kitchens and bedrooms in their apartments, making us extremely detail-oriented about our recommended properties,” says president, Koya Kuwata.

“There are several companies that provide real estate brokerage service in English in metropolitan areas, Nonetheless, what really differentiates PLAZA HOMES from the rest is the comprehensive information and services we provide to foreigners. We also have what we call ‘life-support’, guidelines which help new foreigners to understand their new environment. Our real competitive advantage is that we make customers happy and we ensure a smooth transition to the country.”

 

 

  • 2024年区分所有法改正予定 - 何が変わるのか?

    日本で社会問題となっている老朽化マンションの建替えがなかなか進まないのは、区分所有法の厳しさが一因とされています。そこで老朽化問題の解決を促すべく、区分所有法改定が2024年中に行なわれる事になっています。
  • 省エネ基準・省エネ住宅とは

    2025年から始まる新築住宅の省エネ基準適合義務化により、省エネ住宅への関心が高まっています。ここでは、住宅の省エネ性能の仕組み、省エネ基準の評価方法、省エネ住宅の種類についてご説明します。
  • 首都圏の中古マンション価格動向(2023年)

    東京及び都心に通勤可能な首都圏の中古マンションの、2023年度における売買件数や成約価格等についてご報告致します。また、長期にわたって続いているマンション価格の上昇の要因についてもご説明致します。
  • 日本のリゾート会員権の種類と選び方|メリット・デメリットも紹介

    リゾート会員権の仕組みや種類、所有権型・利用権型などの特徴を解説。購入前に知っておきたい注意点や選び方のポイントも紹介
  • 土地を購入して一戸建てを建てる - 土地の購入費・家の建築費と住宅ローン

    土地を購入して、家を建てる場合、まずは土地の代金の支払いが必要になります。そして、建物の建築費は、契約から完成、引渡しまでの間に複数回に分けて支払うのが一般的です。通常、住宅ローンは完成済の建物を担保として融資するため、土地の代金や建物完成前の段階で発生する建築費の支払いには利用できません。ここでは、これらの費用の支払いにも対応できる融資とその特徴についてご案内いたします。
  • 2025年4月から省エネ基準の適合が義務化 不動産の資産価値への影響は?

    2025年4月から日本で新築住宅の省エネ基準適合が義務化されます。2030年にはZEH基準を目指し、段階的に基準が引き上げられる予定です。省エネ住宅は補助金や税制優遇の対象となり、購入者は健康で快適な住まいを選択可能になります。背景や市場への影響も注目されています。